鍼灸の健康保険適用と自費施術の違い

よくいただく質問の一つ「鍼灸は健康保険が使えますか？」

結論からいうと、鍼灸は一定の条件を満たした場合に健康保険が適用されます。

しかし、すべての症状が対象になるわけではなく、利用するためにはいくつかの条件があります。

今回は保険適用と自費施術の違いについてご紹介いたします。

鍼灸で健康保険が適用される条件

鍼灸で健康保険を利用するためには、医師の同意書が必要になります。

また、保険の対象となる疾患も決められており、主に以下の6疾患が対象です。

• 神経痛
• リウマチ
• 五十肩
• 頸腕症候群
• 腰痛症
• 頚椎捻挫後遺症

そのため、全ての症状に対して健康保険が適用されるわけではありません。

保険適用と自費施術の違い

保険の取り扱い方法は鍼灸院によって異なり、「受領委任制度」に対応している場合と、「償還払い」による手続きが必要な場合があります。

保険で算定できる施術料（療養費）には上限が設けられており、療養費は改定されることがあるため一例になりますが、仮に保険で算定できる金額が1,500円程度の場合、施術費用からその分を差し引いて精算する鍼灸院もあれば、その範囲内で施術を行う鍼灸院もあります。

保険施術のメリット・デメリット

メリットとデメリットを理解して、先に通院頻度や計画を立てられることをお勧めします。

メリット

保険を利用できる場合は、自己負担額を抑えられることが最大のメリットです。

継続して頻繁に施術を受ける必要がある方にとっては、費用面での負担軽減につながります。

デメリット

医師の同意書が必要となり、同意書の取得には受診の手間や書類発行代などの費用がかかります。

そのため、数回だけ施術を受ける場合には、同意書取得の手間や費用を考えると、大きなメリットにならないケースもあります。

さらに、健康保険組合によっては、必要な書類を提出しても支給対象とならない場合があるため、事前に保険組合に確認する必要があります。

協会けんぽであれば保険適応なのに、健康保険組合では適応外になってしまうケースがあることから、健康保険を取り扱わない鍼灸院もあるのが現状です。

当室が完全自費を選んでいる理由

当室では「症状の改善を第一に考えること」を大切にしているため、限られた時間で局所だけを施術するよりも、その方の全身状態を確認し、必要な範囲まで施術を行うことが大切だと考え、完全自費という形を取っています。

費用だけではなく、「どのような考え方で施術を受けたいか」という視点も含めて、ご自身に合った鍼灸院選びの参考にしていただければ幸いです。

この記事の著者

中島 裕（Nakajima Yutaka）

鍼灸師/港区白金で開業8年

安心してご相談いただける鍼灸院を目指し、日々施術に取り組んでおります。

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